ここでは次の3つの形態に分類してみましたが、どの形態が望ましいかは一概に言えません。
本人の適性や能力を考えて、ここに対応することが望ましいと言えます。
- ① 一般就労
- 普通の人と同じ雇用形態で働き、一人前の給料を貰う場合です。適職を得られた人は周囲の人々に同化しているようですが、追跡調査も実施困難なために追跡できていないのが現状です。ただし、切り替えや柔軟な対応などが困難なLDやADHD、自閉症に悩む方にとっては一般就労では定着しにくいようです。
- ② 援助付き就労
- 療育手帳を受けて就労する場合で、本人、企業の双方が、法的な援助を受けることができます。給料面では一般的な就労に比べて低くなりますが、公的に認知されたハンディキャップを前提としているため、周囲の人たちから理解が得られやすく、問題が生じた場合の相談窓口の広がりにも期待できます。なお、法律によって企業は一定の障害者を雇用する義務があり、雇用に対して助成金がおります。
- ③ 福祉的就労
- ADHDや自閉症などに悩む方の企業への就職が難しい場合に働く場所として授産施設（入所・通所）や福祉工場（雇用契約を結んで企業的に運営されている）があります。いずれもまだ数が少なく、入所が困難なため、小規模福祉作業所（作業以外でも集団の中での生活や就職準備などを目的としている）が全国に作られています。地域の福祉事務所などにお問い合わせください。
